法人クリーニングでこれから伸びるアイテムとは

タオル・私物・ユニフォーム・ワークシューズ

新しいクリーニングを考える上では「クリーニングの枠を広げる」という視点も検討したい。

コロナ禍では、危機的状況の業種もあれば逆に追い風となって好調の業種もあるが、主力が打撃を受けても別に支えとなる柱があれば、窮地を持ちこたえ事業回復のスピードも速まる。

新しい柱といっても畑違いのものではなく、あくまでもクリーニングというステージにおいて、周辺にある需要を獲得できないか。となると、一つは「法人クリーニング」が挙げられる。既存設備と人材を活かしながら、一般消費者に加え地域の企業や飲食店、介護施設、クリニック等の法人を顧客として捉えていく。

もちろん、既に外交で法人営業を行うクリーニング店もあるし、既に専門業者等と取引している客先も多いだろうが、クリーニング店として小回りの利く特長を生かし、小規模の飲食店やクリニック等を対象にしたり、あるいは専門業者との連携により協力工場として請け負う形もある。

では、どのようなアイテムが考えられるか、いくつか挙げてみたい。