より明確になったクリーニング店利用者層・突出する55～64歳の利用額

「コロナショック」が直撃した昨年、1世帯当たりの「洗濯代」支出（総務省統計局・家計調査＝二人以上の世帯）は前年と比べ21.5％減の4,661円となり、それに総世帯数をかけて算出するクリーニング総需要は2,753億円と、3,474億円だった前年から721億円も消滅してしまった。

コロナ禍で外出を控える人が増え、テレワークを始めとする新しい働き方が広がったことで消費者の足がクリーニング店から遠のいたためであるが、そんな中にあっても利用が多いのはどのような層なのか、分析してみた。

なお、本紙ではこれまで、この統計について「クリーニング支出」としていたが、既報の通り、正式な項目名は「洗濯代」で、折目加工やシミ抜き、染色代などのほか、コインランドリーの利用料も含まれている。そのため今後は、「洗濯代」と表記する。