昨年の洗剤出荷、前年比98.1％　回復の兆しが見える結果に

コロナ禍で続く前年割れも回復の兆しが見える結果に

日本クリーニング用洗剤同業会（藤井一会長）は3月9日、2022年洗剤出荷実績（14社）を発表。昨年の洗剤出荷量合計は3万4304トンで、前年（15社）から653トン減、98.1％となった。

　　　　藤井　一会長

2019年まで5年連続で増加していた洗剤出荷は、コロナ禍の2020年に3156トン減と過去最大の落ち込みになるなど3年連続の前年割れ。昨年については、全体としては減少となったが、出荷量が増加に転じた項目もあり、今後の回復に期待が持てる状況となっている。




以下は項目別の動向。

ドライ用洗剤

前年から増減なしの847トン。そのうち、パーク系は2トン増の84トン（102.4％）。フッ素系は3トン減の25トン（89.3％）。石油系は1トン増の738トン（100.1％）。

ドライ用は前年を維持したものの、コロナ禍前からは大きく落ち込んでおり、厳しい市場環境が続いている。

ランドリー用石鹸

前年比25トン増、113.2％の214トン。

出荷増とはなったものの、合成洗剤への移行というトレンドが変わったとは考えにくく、今後の推移を注視したいとしている。

ランドリー用合成洗剤

前年比685トン減、97.3％の2万4748トン。うち粉末は245トン減、98.2％の1万3436トン。液体は440トン減、96.3％の1万1312トン。

総出荷の約72％を占める合成洗剤は、新型コロナの影響により2020年は約4500トン、2021年も約1000トン落ち込んだが、昨年10月以降はホテルの稼働率が急回復を見せていることもあり、今後の需要回復が期待される。

ソフター・漂白剤など

ソフターは前年比225トン増の6124トン（103.8％）。ランドリー用粉末漂白剤は68トン減の1009トン（93.7％）。合成糊剤は48トン減の508トン（91.4％）。

増加となったソフターは、施設ランドリー・コイン市場への出荷が堅調、ホテルリネンの回復が要因と見られる。 なお、濃縮タイプは前年比5トン増の865トンであった。

藤井会長は挨拶で「昨年のクリーニング総需要は約10％のアップとなったが、実態として点数自体は増えておらず、料金値上げの影響とも考えられる。一方、リネンサプライ分野では昨年秋以降、明るい兆しが見えてきており、洗剤メーカーとしても、その時流に乗って業績の回復に努めたい。

ただ、未だに円安、原料高騰などアゲンストが強く、今後はさらに人手不足が深刻化していくと見られ、我々としては自動化や効率化等のご提案をしながらお客様をサポートし、業界全体で回復への道を歩んでいきたい」と語った。