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3年にわたるコロナ生活および働き方改革の進展、さらにその間にＳＤＧｓ、カーボンニュートラルなど環境対応のライフスタイルが社会に浸透してきたことで、果たしてクリーニング業にとって「アフターコロナ＝コロナ前」となるのかは微妙だ。 今号のコラムでも触れているが、国が推進してきたクールビズは今や1年の半分ほどに期間が広がり、ここにきてさらに先を見据えた「オフィス服装改革」が提唱されている。ＳＤＧｓの取り組みの一環としたサステナブルファッションを併せ、軽装励行を超えた「服装の自由化」を目指すものだ。 既に一部の銀行や地方自治体が、服装の自由化をスタートさせている。ＴＰＯに応じて…というあいまいな制限はあるものの、全国各地の銀行員がポロシャツやＴシャツ姿でお客様に接する日常がやってくるかもしれない。